貯金ってなぜするの?将来子供に聞かれたらどう答える?元銀行員が解説!

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貯金って大事ですよね。

【でも周りから貯金はなぜしなければいけないの?】

と聞かれたら明確に回答できますか?

学校の授業みたいに講義があった訳ではないので、答えられない人もいるかと思います。

そこでこの記事では、なぜ貯金する必要があるのか、元銀行員が明確な3つのポイントを解説致します。

 

貯金をする必要がある3つのポイントは?

この記事を読んでいるあなたは貯金できていますでしょうか?

なかなか貯金ができていない人も多いですし、

意識しないとなかなか難しいものです。

 

毎月収入から支出を差し引いて、残りの金額を貯金しようと思っても、給料日直前になると余っていないなんてこともあります。

 

貯金をする方法に関してはこちらでも書いていますので実践してみて下さい。

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そこでここからは、なぜ貯金をするべきなのかという点について掘り下げていきます。

 

貯金する必要がある理由は3つ

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親や周りの友人から貯金をしなさい、貯金はした方が良いよなんて言われたこともあるかもしれません。

そこで貯金をする必要がある理由は3つあります。

 

それは人生の三大支出に備えるためです。

  • 住宅資金
  • 教育資金
  • 老後資金

この3つが人生の中で大きな支出の3つです。

基本的にこの3つの支出に備えるために貯金をする必要があります。

 

住宅資金に備えよう

住宅資金は人生の中でも大きなお買い物です。

一般的には人生で1回しか買わない人がほとんでしょう。

 

金額は安くても1,000万円以上はしますし、パートナーの方の希望なども考慮すると価格は上がってくるものです。

マイホームの購入は住宅ローンを利用して購入する人がほとんどであり、今はフルローンとして頭金なしで借りることも可能です。

 

しかし、フルローンで借りると毎月の返済負担も多くなりますし、他にもライフイベントの中には、結婚やマイカー購入、家族旅行に行くなどそれなりにお金がかかることは多いです。

そのような支出にも対応できるよう毎月貯金できる範囲での返済額にすることが大切です。

 

住宅を購入する際はなるべく1割は現金を用意しましょう

住宅を購入する際はなるべく購入資金の1割相当は現金で用意して、残りをローンで対応するようにしましょう。

3,000万円であれば300万円です。

 

まず自宅を購入する際、価格が3,000万円だったとしてもそれに諸経費がかかります。

なおこちらのFP協会によると、住宅資金の平均額が3,340万円です。

マンションだと購入金額の5%程度

建売住宅は8%前後

注文住宅は11%前後

諸経費には、登記費用、手数料、税金など色々とかかります。

 

そのため1割の現金を用意しても諸経費でほとんどなくなってしまうので、結局は販売価格分のローンを組むことになります。

 

住宅ローンの正しい組み方はこちらでも書いていますので目を通してみて下さい。

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教育資金に備えよう

教育資金はお子様の人数、私立か公立、国立かによって全く異なってきます。

一般的に多い家庭が幼稚園から高校までを公立、大学が私立の進学です。

 

このケースの平均額が一人あたり1,049万円かかります。

子供が二人だと倍の2,098万円かかります。

 

子供の人生だからこそ、なるべく子供の行きたいところ、やりたいことをさせてあげたいですよね。

だからこそ教育資金を払うためにも貯金は必要です。

 

教育資金がどのくらいかかるか把握して逆算し、貯金を始めよう

教育資金は住宅資金よりも必要になるタイミングは後です。

今年子供が生まれたとしたら、高校入学、大学入学まで15年、18年の猶予があります。

 

そのため、なるべくは私立にいく前提のお金を今から逆算して毎月貯金を少しずつ始めておきましょう。

子供が大学卒業する22歳の時までに1,049万円かかると考えたら、毎月40,000円ずつ貯金すれば問題ありません。

 

また、二人目の子供がいる場合は、貯金だけではなく奨学金などの借入で対応することも可能です。

 

老後資金に備えよう

貯金の目的で一番重要なポイントがこの老後資金です。

人生三大支出の上記2つは、まだ働き盛りのタイミングで払うことになります。

 

そのため、貯金が足りない場合は、住宅ローン、教育ローンや奨学金で対応することが可能です。

要は住宅資金と教育資金は借入というヘルプする手段があります。

しかし、老後資金に関しては基本的に借りられる確率はグッと下がります。

 

お金を借りれたとしても、定年退職を迎えて収入が減っている状況だと金利も高いですし、返済がとても辛くなります。

老後2,000万円問題という言葉もありましたが、安心して老後を過ごすには確かに社会人のうちに退職するタイミングまでに2,000万円を用意したいものです。

 

老後までに貯金2,000万円は本当に必要?!

この老後2,000万円問題は貯金額が2,000万円必要なのでしょうか。

 

これに対してはあなたの将来の受け取れる年金額次第ではありますが、

仮に世間一般の平均額の年金(夫婦で月額22万円程度)を受け取る場合は、会社の退職金と合わせて2,000万円が必要なのは事実です。

 

なぜなら、一般家庭の夫婦での老後の支出額は月額で27万円です。

上記の年金額が22万円の場合、毎月5万円の赤字です。

 

これを老後25年生きたとすると、

5万円×12ヶ月×25年=1,500万円

1,500万円かかります。

 

もしも多少年金が少なかったり、家族状況など様々な要因で一般平均ではない家族も多くいらっしゃるはずです。

その辺りを考慮すると、2,000万円必要はあながち間違っていないです。

 

だからこそ、勤務先の退職金はどのくらい貰えるのか、それも加味してなるべく早いうちから毎月貯金をしておくことが重要なのです。

 

もう1つの支出のために備えることも大切

もう1つの支出のためにも貯金をしておくことをおすすめしたい費用があります。

それは「娯楽費用」です。旅行費用とかですね。

 

大事なことはライフプランの中で楽しく生きることがとても重要だと思います。

楽しみも目標におくことで貯金も継続できるかと思います。

 

例えば毎月3万円ずつ貯金しておくことで年間36万円貯まります。

このお金で毎年旅行に行くことも良いのではないでしょうか。

 

また、もしも旅行へ行きたくても貯金がないために借入をしてしまうととても高い金利がかかります。

娯楽費用のための借入はフリーローンとして10%以上かかる可能性もあります。

だからこそ、娯楽費用に関しては貯金の範囲で行くようにしましょう。

 

まとめ

貯金をする理由は人生の三大支出に備えるためです。

住宅と教育に関しては借入でカバーすることができますが、借入額が多くなると老後資金のための貯金ができなくなります。

 

老後資金は借入でカバーすることは基本的に難しいことからも今から逆算して、

年収とも比べながら、自宅の購入額を検討し、教育費も身の丈に合った進学をする必要があります。

そして人生の楽しみを絶対に忘れないようにということです!

 

貯金する方法はこちらに書いてますので、目を通してみて下さい。

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では最後までお読み頂きありがとうございます!

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