ビットコイン価格の2022年以降は上がるのか?トレーダーが解説

ビットコインの今後仮想通貨
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ビットコイン(BTC)は2017年12月に史上最高値となる約1万9764ドル(当時の米ドルレート112.4円だと約221万円)を記録しました。

 

これ以降は最低価格としては1BTC=30万円台まで下落し、2021年9月では1BTC=500万円を超えて急騰しました。

果たして、ビットコインは今後も上昇するのでしょうか。

 

この記事では、

  • 仮想通貨初心者向けに
  • ビットコインの将来予想の情報が知りたい
  • 世界ではビットコインに対してどのように考えているか知りたい

このような方に向けて、ビットコインは今後も上昇するのかについて解説していきます。

 

ビットコイン価格は今後も上がる可能性は十分ある

ビットコインの今後

 

冒頭から結論をお伝えしますが、ビットコイン価格は今後も上昇する可能性は十分あります。

なぜなら2017年12月のバブル時期と2021年時点でのビットコインへの世の中の見方が異なるからです。

 

まず、2018年のバブル後からの、約3年でビットコイン市場は何が起きたのでしょうか。

 

2018年からの3年間におけるビットコイン動向とは

  • 仮想通貨の法整備が進んだ
  • 世界的企業、国内企業が仮想通貨市場に参入
  • 日銀がデジタル通貨の実証実験を検討
  • ビットコインETF承認等、政府系も参入
  • 仮想通貨が実際に利用されてきている
  • エルサルバドルでビットコインが法定通貨になった

 

①:仮想通貨の法整備が進んだ

当初は2017年4月に仮想通貨は「資金決済法」で定義されました。

その後改正法案として、法律の内容も整備されてきております。

例えば、

  • 仮想通貨は「モノ」→「貨幣」という認識
  • ビットコインを購入する交換所は金融庁の厳しい登録が必要
  • 交換所はハッキングを防ぐ目的から、顧客の仮想通貨をコールドウォレット(ネットから遮断した場所)で保管するよう義務付け
  • 仮想通貨を取得させる行為は金融商品販売方が適用
    (説明義務などが加わる)
  • 株式やFXと同じく広告表示の規定やインサイダー取引の規制など

 

これらのように日本国内でも仮想通貨に対する法整備は着実に進み、顧客の資産を守る体制が徐々にできてきています。

 

②:世界的企業、国内企業が仮想通貨市場に参入

  • 米国スクウェア社が数十億円単位でビットコインを購入
  • テスラ社もビットコインを購入、仮想通貨で支払い可能
  • PayPalで仮想通貨決済が可能に
  • ドリコム、やまねメディカル、アドウェイズ(それぞれ東証マザーズ上場)が仮想通貨交換業やブロックチェーンプラットフォームの開発などに着手する
  • 大和証券、マネーフォワード、エイベックスも参入表明
  • みずほ銀行、三井住友銀行等、多くの国内金融機関は仮想通貨「リップル」と提携している

など、世界的企業や国内企業も続々と仮想通貨市場に参入しました。

 

背景には、

  • 資産におけるインフレ対策
  • 決済としての利便性向上
  • 法整備が進み、大手企業も参入しやすくなった
  • ビットコインに対する不安が減少した

などがあります。

 

③:日銀がデジタル通貨の実証実験を検討

法定通貨をデジタル通貨にすることをCBDCといいますが、

「現時点で日銀としてはデジタル通貨を発行する予定はないが、今後需要は高まるだろう。

そのために2021年から実証実験をすると発表しています。」

 

これは法定通貨をデジタルにすることであり、ビットコインに直接関係はありませんが、「現物のない貨幣」を浸透させるという意味ではビットコインにとってもポジティブな材料です。

 

④:ビットコインETF承認等、政府系も参入

2021年にはカナダでビットコインETF、イーサリアムETFが承認、販売されました。

ETFとは上場投資信託のことであり、複数の投資先の1つにビットコインが組み込まれた投資商品です。

 

このことにより、ビットコイン単体を購入するのはリスクが高くてもビットコインETFなら購入できる投資家も増加します。

 

また、ETF承認されたということは、ビットコインの健全性が認められたということです。

 

⑤:仮想通貨が実際に利用されてきている

2021年にはNFT(非代替性トークン)と呼ばれる、モノやサービスと仮想通貨を紐づける仕組みが普及しました。

 

このことにより、ゲームのキャラやアイテム、芸能人のトレーディングカードなどの”モノ”にブロックチェーンデータを組み込み、売買できるようになりました。

 

その結果、二次流通が生まれたり、新しい経済圏が誕生しました。

またブロックチェーンが紐づいているため「所有者が誰か」もわかるようになり、需要が高まっています。

 

⑥:エルサルバドルでビットコインが法定通貨になった

法定通貨とは、日本円や米ドルなどの各国の中央銀行が発行する通貨です。

エルサルバドルという国では、従来米ドルが法定通貨でしたが、2021年9月7日付けで正式にビットコインも法定通貨に加わりました。

 

併せて「ビットコイン法」が法制化されました。

2021年9月8日時点で、エルサルバドルは約2880万ドル(31億6000万円相当)を保有中です。

 

今後もビットコインの法定通貨化が加速することで、「国がビットコインを保有する」ことも増える可能性があります。

 

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仮想通貨市場の時価総額で判断すると価格上昇の可能性がある

これまでの国内、海外のビットコインに対する流れを確認すると、ビットコインに対してポジティブが強いということがわかります。

 

そして、仮想通貨市場の需要が増えているのにも関わらず、仮想通貨市場の時価総額はまだ低いのです。

他のマーケットの市場規模と比較すると、(1ドル=105円と仮定)

マーケット世界の時価総額
株式市場85.9兆ドル
(9020兆円)
債券市場102.8兆ドル
(10794兆円)
投資信託47.95兆ドル
(5035兆円)
仮想通貨2.17兆ドル
(228兆円)

このように仮想通貨の市場規模は2021年9月時点では、株式市場の約1/40の規模しかないのです。

実際に米国の大手企業は、まず資産の数%をビットコインに変えるという動きがあります。

仮に、世界の株式市場、債券市場、投資信託市場から1%ずつ仮想通貨に振り分けたとすると、

9020兆円+10794兆ドル+5035兆)×1%=(約248.5兆円)

仮想通貨市場に約248兆円もの資金が流れ込むこととなり、これだけでも仮想通貨の価格は2倍に増加する計算です。

 

さらに上記は一部の市場を抜粋しており、コモディティ市場などもあるため、資産対象先は他にも存在します。

このような流れからもビットコインへの資金流入は今後も見込まれるため、

現在の1BTC=約515万円(9月8日時点)から、2倍の1BTC=1000万円への価格増加は可能性があるのではないかと感じています。

 

まとめ:ビットコインは将来的にポジティブはあるが、リスクを考慮すること

今回はビットコインが今後も上昇するか、という視点で考えてみました。

過去3年間でビットコイン周辺の整備や海外動向にポジティブな動きが見受けられましたが、

この3年間には価格が急落したりもしています。

 

そのため、最高値を更新できる可能性があったとしても、ストレートに上昇し続けるのではなく、増加、下落を繰り返して価格を形成します。

 

だからこそ、もしもビットコインを購入するとしても、ご自身の資産の少額のみ購入するなどリスク分散を必ず行いましょう。

購入する場合のおすすめ方法は、

  1. 少額のみ購入する
  2. 毎月少額ずつ積立で購入する
  3. まずは無料で手に入れる方法で取得して相場を見る

がおすすめです。

 

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では最後までお読みいただきありがとうございました。

 

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