インフレとは?投資するためには必ず知っておくべき基本を知ろう!

インフレとは投資の心構え
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インフレ、デフレという言葉はよくテレビやニュースでも聞いたことはあること思います。

この記事では、

  • インフレとは?
  • インフレが起きると自分にどのような影響があるの?
  • インフレ対策とは?

など、「インフレ」に関すること、自分にどのような影響があるのか、経済やご自身の資産形成の観点から徹底解説していきます!

 

インフレとは

インフレとは、インフレーションの略であり、物価(モノの価格)が上がることです。

これとは逆にモノの価格が下がることをデフレ(デフレーション)といいます。

 

モノの価格が上がるということは例えば、

リンゴ1個=100円で購入できていたが、インフレでモノの価格が上がり、リンゴ1個=110円などになるということです。

つまり、今まで1000円保有していた場合、リンゴを10個購入できたのに、インフレが起きることで9個しか購入できなくなるのです。

 

これは、インフレ=保有している現金の価値を下げることに繋がります。

そしてご自身の資産形成の観点から考えると、現金を銀行に預けているだけでは、インフレの影響により現金の価値が下がる=リスクがあるということです。

 

しかし、現金の価値が下がるということは、「為替の観点」で考えると円の価値が下がる=円安になる可能性があります。

すると、今まで1ドル=100円が例えば、1ドル=110円などに為替レートが変動します。

 

その結果、外国へ輸出をしている企業にとっては、今まで通りの外国通貨で販売した場合、日本円に戻したら、今まで以上の日本円となるため、輸出企業にとっては恩恵が強いのです。

 

例えば、

毎月、自社製品をアメリカの企業へ1万ドルで販売していた場合、1ドル=100円だと、100万円の売上です。

これが円安となり、1ドル=110円になった場合、110万円の売上になります。

そのため、インフレは個人や法人など立場によってメリット、デメリットが絡み合っているのです。

 

なぜインフレは起きるの?

では、なぜインフレやデフレが起きるのでしょうか。

理由は経済学で考えると複雑に絡み合っているのですが、ここではわかりやすくお伝えすると【需要と供給のバランス】で決まります。

 

先ほどインフレ=モノの価格が上がるとお伝えしました。

これは「需要>供給」という構図になっており、需要が高まるということは、モノを販売する企業も値段を上げてでも購入者が買ってくれるため、価格が上昇します。

 

逆に需要者(購入者)が減少すると、販売者は値段を下げてでも買ってくれる人を見つける必要があるため、価格が減少し、デフレとなるのです。

 

また上記以外にも、国の金融政策によってインフレになることもあります。

例えば、2020年にコロナショックが起きました。

この時に世界的に各国が実施したことが「紙幣をたくさん刷り、市場にお金を配ること」です。

 

その結果、国内のお金がたくさん溢れているため、「モノの販売者がお金があるなら値段を上げよう」という考えにより価格が上がる(インフレになる)傾向にあります。

除菌系の商品が異常な程、価格上昇したことが上記の理由です。

 

ただし、経済は複雑に絡みあったり、消費者の心理もあるため、実際のところはお金が配られても緊急事態の時に備えるため、なるべくモノを買わずに貯金しておこう!という行動が生まれているのです。

 

つまり、さほどインフレが起きていないのが日本の現状なのです。

 

インフレが起きると自分に起きる影響とは

では次は、個人の自分の視点で考えてみましょう。

インフレが起きるのは先ほども解説した通り、「現金の価値が下がる」のです。

そのため、資産形成の立場で考えると「貯金=リスクがあること」です。

 

そして日本では経済力をつけるためにインフレ率2%を目標に掲げています。

すなわち、本当に2%のインフレを実現したら、現預金は2%目減りする訳であり、国としてはこれを目標にインフレにしようと動いているのです。

 

だからこそ、自分の資産形成の観点ではこのインフレ対策を考える必要があるため、資産の大半を銀行預金に預けることは正しい判断ではないのです。

 

インフレの正しい対策とは

インフレとは

 

日本の政府としては、

インフレ→モノの価格が上がる→企業の売上が上がる→法人税や個人の所得が増える

このような流れが理想であり、インフレになることを目標に掲げています。

 

つまりは個人の私たちとしてもインフレ対策をしておく必要があります。

そのためにも、インフレ対策として「保有している資産を分散すること」が大切なのです。

 

そこでインフレ対策として有効な資産先として、

  • 投資信託
  • 株式
  • 不動産
  • ビットコイン

これらの投資先があり、ご自身の資産配分を現預金だけでなく、これらにも分散することで資産を守ること、そして攻めの資産運用をすることができます。

 

投信と株式がインフレ対策になる理由

先ほど、「インフレ→モノの価格が上がる→企業の売上が上がる」という流れを解説しましたが、企業の業績が上がるということは株価が上がる傾向にあります。

 

そのため、インフレ対策として株式を保有しておくことは有効な投資戦略なのです。

しかし、個別の株式を保有するのは、インフレ意外にも様々な理由が絡み合って株価が変動するため、リスクが高めです。

 

そこでリスク分散として「投資信託」を購入する方法もあります。

投資信託は様々な投資先のパッケージ商品であり、1つの投資信託でも数十種類の投資先に分散投資をしています。

 

不動産がインフレ対策になる理由

インフレ=モノの価値が高くなる(物価が上昇する)こと、そして現預金の価値が目減りします。

すると、家賃の賃料が高くなることからも、不動産もインフレ対策の1つとして有効です。

 

不動産の場合、物件を購入するだけででも数百万〜数千万円するため、もしも不動産を保有したい場合は、投資信託のリート(不動産)を対象とした商品を購入することもアリです。

 

金とビットコインがインフレ対策になる理由

金は「有事の金」と呼ばれており、貨幣(現預金の価値)の価値が下がる時にリスクヘッジとして購入されやすい投資先です。

世界経済が不況な時にも金が買われやすい傾向にあります。

 

そして、ビットコインは現在、「デジタルゴールド」として認識されていることからも「金」と似た性質を持っています。

また、金もビットコインも共に供給量(総量)が決まっていることから、需要さえ増加すれば価格は上昇します。

 

まとめ:インフレ対策のためにも保有する資産を分散しよう!

今回、インフレに関して解説し、インフレ対策として

  • 投資信託
  • 株式
  • 不動産
  • ビットコイン

これらを資産に組み込むことが有効的です。

 

現在の資産配分の大半が現預金の方はこちらで投資のロードマップを解説しているため参考にしてみてください。

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では最後までお読みいただきありがとうございました!

この記事を書いた人

元銀行員→webマーケティング|ウェブ解析|財務コンサル×ウェブ解析の独自戦略で法人、個人のファイナンスやマーケティングを支援。
銀行員時代に多くの人が【お金に関する悩み】を抱えていることを知る。
自分が投資で一度”FIREした経験”を元に、自分が関わる人が一人でも多くお金の悩みの解消すること、正しい資産形成することを目標に正しい情報を発信中。

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