【資産形成で最重要】「入金力」とは何?この力を高めたら資産は増えます

資産形成,入金力とは資産形成
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将来のために資産形成をすることは簡単です。

ポイントさえ抑えて、王道的なことをすれば老後資金や将来貯金ができないなどの悩みはなくなるはずです。

この記事では、

  • 資産形成を始めないと、、
  • 貯金がなかなかできない
  • 「入金力」って本や雑誌で最近聞くけど何?
このような方に向けて、FPが実践している資産形成術の基本の「入金力」を徹底解説します!

 

資産形成に必須の入金力とは

資産形成,入金力とは

 

「入金力」とは、入金する力、すなわち証券会社の口座へ投資資金を入金する力のこと指します!

この入金力が高いということは毎月の給料から、投資用の証券会社に入金する金額が多いことになります。

毎月、なかなか貯金ができないという方は、「入金力がない」ということです。

 

入金力の判断基準は、給料の何%を口座へ入金したかで判断

決して口座へ多くの金額を入金するから入金力が高い、というわけではありません。

例えば毎月の給料の手取りが、30万円と50万円の方がいたとして、両者とも毎月5万円ずつ投資口座へ入金したとしても手取りに対する割合が異なります。

  • 手取り30万円の方:5万円÷30万円×100=16.6%
  • 手取り50万円の方:5万円÷50万円×100=10.0%

 

このように収入に対して入金した割合が違うため、上記のケースであれば手取り30万円の方の方が入金力が高いと言えます。

 

将来裕福なレベルまで資産形成するなら、20%の入金力を目指そう

20%というと、手取り30万円であれば、毎月6万円を投資用口座へ入金することです。

これを毎月入金し、資産形成のために運用することで将来受け取る資産額は大きく異なってきます。

 

世の中には「FIRE」(早期に会社員を退職して、配当所得などのみで生きていること)をしている方もいますが、このような方は、会社員時代、50%以上、中には80%近くも入金していました。

 

手取りが若手の頃で25万円だとすると12.5万円〜20万円を投資口座へ振替ていた計算です。

これはFIREしたい方であり、ここまで目指さなくても良いかと思いますが、実際に世の中には実現した方もいます。

 

なぜ、資産形成のためには投資が必須なの?

ここまでは入金力について解説しました。

ここからはなぜ資産形成には「投資口座への入金力」で判断されるのか解説します。

結論からお伝えすると、

資産形成に投資は必須だからです!

その通りだから解説しているのですが、投資の重要性についてこれらの理由があります。

  1. インフレ対策
  2. 複利運用の効果を得る
  3. 法定通貨の価値が下がっている

 

インフレ対策

世界的に見ると、インフレ傾向にあります。

インフレデータ推移

引用元:資料:GLOBAL NOTE 出典:IMF

 

このグラフを見ると分かる通り、過去30年間のGDPの上位7カ国のインフレ率を見ると、大半の年がプラス成長しているのです。

30年前と比べて、スマホが当たり前になったりと経済が成長しているのをあなたも実感しているからこそ当然ですよね。

 

インフレになっているということは物価が上がっているため、同じ現預金を保管していても将来的に目減りする可能性があります。

 

今まで1個100円で購入できたリンゴが10%のインフレになり、1個110円になったとします。

貯金が1000円だとしたら、今まで10個のリンゴが買えたのに、インフレにより9個しか買えなくなります。

 

つまりインフレになるということは、現預金を銀行に預けていては目減りしてしまうのです。

 

複利運用の効果を得る

投資の大原則は複利運用ですが、実際に複利運用と単利とを比較してみましょう。

条件として、

  • 毎月5万円ずつ積立投資
  • 利回りは投資信託の一般平均である3%で算出
  • 単利(配当は受け取る)と複利運用で比較
  • 5年、10年、20年、30年のシミュレーション
  • 今回は単利と複利の違いを知るため、税金、手数料は考慮せず
  • 複利運用のシミュレーションはこちらの金融庁のサイトを利用

上記の条件でシミュレーションをしてみましょう。

 

単利複利
5年後3,228,750円3,232,336円
10年後6,907,500円6,987,071円
20年後15,615,000円16,415,100円
30年後26,122,500円29,136,844円

このシミュレーションの通り、5年程度の短い期間だと単利も複利もあまり違いがありませんが、20年〜30年にかけて大幅に違いが出る結果でした。

 

また、シミュレーションの平均利回り3%は、過去の統計上低めに設定しています。

統計上だと、株式のインデックスファンドに13年間複利運用した場合の期待平均利回りは、7%〜9%程度というデータがあります。

 

法定通貨の価値が下がっている

法定通貨の価値が下がっている理由がマネタリーベースが増加しているからです。

マネタリーベースとは、日本銀行が市場に流しているお金の量のことです。

 

2020年現在、コロナの影響で国としては借金をしてお金を市場にたくさん流しています。(給付金などで)

いわゆる市場にお金はジャブジャブな状況であり、その結果、市場にはたくさんの日本円が流れています。

日本銀行公式サイトによると、

2019年12月の市場に流れている日本円は、約516兆円ですが、

2020年12月の市場に流れている日本円は、約601兆円です。

たった、1年で85兆円も増加しています。

 

マネタリーベース

引用元:日本銀行公式サイト

 

このことからも、日本市場に流れている日本円が増加し続けており、日本円の需要よりも供給が増加しているということは、日本円の価値低下に繋がります。

 

入金力を高めるには

では入金力を高めるためにはどうすれば良いのか。

結論は、「支出の見直し」です。

もしも給料の手取りの10%も証券会社の口座へ入金できない場合は、支出が収入に対して一般的よりも多いです。

まずは家計簿をつけて、何にいくら使っているかを把握しましょう。

そして目安として、

固定費(家賃、住宅ローン、その他毎月必ず発生する費用)を50%以下に抑えるように支出を調整しましょう。

固定費を徹底すれば、毎月の支出を抑えることができ、入金力は必ず上がります。

 

どこに入金(何に投資)すれば良いの?

①つみたてNISA

②ビットコイン

③ETF

この順番に入金していきましょう。

余剰資金が増えたり、リスク分散するために、①→②→③の優先順位で入金(投資)します。

 

①つみたてNISA

つみたてNISAは投資信託やETFの積立投資をした分の利益が非課税になる制度です。

年間の上限金額や上限期間、対象商品などがことなるため、詳細や何を購入すれば良いかはこちらで詳しいファンド名も紹介しています。

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②ビットコイン

ビットコインは仮想通貨の代表的な通貨ですが、前提にリスクが高い投資対象です。

しかし、上記のインフレ対策や法定通貨対策のためのリスクヘッジとして、第2の「金」として注目を浴びています。

 

資産のリスク分散をするにも、現預金、投資信託だけではなく、仮想通貨にもリスクヘッジをすることは資産を守ることに繋がります。

また、なぜビットコインの積立が効果的なのかはこちらでシミュレーションを実際に行いつつ、根拠を解説しています。

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③ETF

上記2点の次にはETF(上場投資信託)を追加で投資していきましょう。

なぜなら、つみたてNISAでは金額に上限があり、さらにリスク分散としても投資対象が違うところに投資をすることが大切です。

 

例えば、つみたてNISAで、

  • 国内株式インデックスファンド
  • 海外株式インデックスファンド

を投資していたとしたら、ETFで米国株式や複合型のファンドを購入するなどをすることでさらにリスク分散を図ることが可能です。

 

まとめ:入金力を高めることで誰でも資産形成はできる!

今回は「入金力」について、入金力の高め方や入金方法を解説しました。

これらを毎月徹底することで5年、10年後には資産を必ず作ることができています。

 

また、入金先(投資先)に関しては、

投資信託、ETF:楽天証券

ビットコイン:コインチェック 

※上記はそれぞれメリット、デメリット詳細記事へ移動します。

この2社を利用すれば間違いありません。

私自身もこれらに毎月入金しています。

 

是非参考にしてみてください。

最後までお読みいただきありがとうございました!

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