仮想通貨（暗号通貨）はビットコインを始めとして2020年11月頃から急激に価格が上昇しました。
これを機に改めて、ビットコインを買ってみようかと思った方もいるのではないでしょうか。
この記事では、
- 仮想通貨は資産形成をする上で、資産としてポートフォリオを組んで良い？
- ビットコインは資産となる？
- ビットコインやアルトコインの現状の立ち位置とは？
など、資産形成をする上での仮想通貨に対する見解について、初心者に向けてFPが徹底解説していきます！
目次
仮想通貨は資産となる？
結論からお伝えすると、
と考えています。
なぜ、一部かというと、仮想通貨には数千種類という数の仮想通貨が存在します。
そして大半が利用価値があるかも不明な仮想通貨です。
そのため、仮想通貨を資産として捉える上で仮想通貨の本来の目的を理解しておく必要があります。
仮想通貨の本来の目的とは
仮想通貨の本来の目的とは、
- 非中央集権（管理する団体がいない）
- 国境を超えて、送金、決済ができる
- データの改ざんができない（不正ができない仕組み）
- 通貨の代替手段
- お金という現物がなくても、貨幣として利用できる
などの目的からビットコインが誕生しました。
このベースとなっているのが「ブロックチェーン技術」であり、ブロックチェーンがあるからこそ上記の目的が世の中に認められてきて、価値のあるものと認識されているのです。
ブロックチェーンに関する詳細はこちらで解説しています。
ビットコインから派生し、仮想通貨によって様々な目的がある
元々、ビットコインは上記のような目的から開発されているものの、取引速度が遅いなどの理由から完璧な仮想通貨ではなく、送金手段や決済手段としては現実的に利用されていません。
そして、ベースとなるブロックチェーン技術を元に、「イーサリアム」「リップル」「ライトコイン」など様々な仮想通貨が誕生しました。
そして、これらの仮想通貨の目的は異なります。
例えば、
| 仮想通貨 | 目的 |
| イーサリアム （ETH) | スマートコントラクト （自動的に契約などが可能）技術で、 社会の様々な契約などをネット上で成立し、 記録を残すためのプラットフォーム |
| リップル （XRP) | 大手金融機関向けに海外送金や決済手段 として開発 |
| ライトコイン （LTC） | 個人や小規模向けに送金や決済手段 として開発 |
| IOST | ブロックチェーン技術を社会のあらゆる 場面で活用できるための、 プラットフォーム作りのために開発 |
このように仮想通貨によって、利用される目的が異なります。
また、ビットコインは現在「価値の保存」「デジタルゴールド」として、価値が認められています。
と判断されてきていることから、
- インフレ対策
- 新興国などでの自国通貨の価値の暴落
- リスクヘッジ
などの観点から世界の大手企業が資産のリスク分散として購入されてきているのです。
仮想通貨を資産として認識して良いのは国内取引所で取り扱う仮想通貨
資産形成をする上でリスク分散は大切です。
だからこそご自身の資産のポートフォリオとして仮想通貨がアリなのかという観点で解説すると、
なぜなら、仮想通貨は数千種類とあり、どの仮想通貨が詐欺ではないのか、実用化できるのかの判断ができません。
そして、国内で取り扱っている仮想通貨は金融庁の厳しい審査を通った仮想通貨であり、詐欺ではなく、将来性が認められているからです。
また、仮想通貨は日本の資金決済法で「貨幣」としての認識はされています。
だからこそ大きな価格変動はあるものの、国内で取り扱っている仮想通貨が急に価値がなくなるということは考えにくいです。
だからこそ、仮想通貨の初心者で、資産形成として仮想通貨も保有しておこうと考えた時には、国内取引所で取り扱っている仮想通貨を選択して一部保有することをおすすめします。
なお、国内取引所で取り扱っていなくて将来性がある仮想通貨もたくさんあります。
あくまで「初心者でも仮想通貨で資産形成を検討する」という視点でお伝えすると、海外でしか購入できない仮想通貨は最初は控える方が良いです。
資産を増やすため（価値が上がる）に保有しておくべき仮想通貨とは
資産形成として捉える上では「資産が増えること」は当然ながら重要です。
そこで、仮想通貨として価格が上がるかどうかの判断として、
が重要です。
ビットコインは先述の通り、デジタルゴールドとして「金」と似たようにインフレ対策などとしてのリスクヘッジの価値が認められたからこそ、過去最高値を更新しました。
次は、その他の仮想通貨（アルトコイン）の価値が認められるかどうかがポイントです。
例えばイーサリアムであれば、現在ではいまだに何かしらの契約をする際には書面でサインをする必要があります。
不動産の所有者を証明するには法務局で登記をする必要があります。
これらはイーサリアムのスマートコントラクトで代替可能な技術です。
また、海外送金であれば、リップルやライトコイン、その他ステラルーメンという仮想通貨など、送金、決済手段のために開発が進んでいる仮想通貨もあります。
しかし、これらの技術はまだ社会実装がされていないからこそ、ビットコインのようには価格上昇をしていません。
つまり、まだ世の中の需要が高まっていないためです。
資産形成をする上では、これらの仮想通貨の中で将来性がある、社会に必要とされると感じた仮想通貨を今のうちに購入しておき、長期目線で保有することが正しいアルトコインとの向き合い方です。
どの仮想通貨を買おうか悩んだ場合はこちらを参考にしてみてください。
まとめ：一部の仮想通貨は資産形成としてアリ！ただし、社会実装されるかを考える必要がある
今回は仮想通貨は資産形成をする上で、ポートフォリオに組み込んでも良いかという視点で解説しました。
国内で取り扱っている仮想通貨は2020年12月現在18種類です。
これは株式投資として、将来性のある企業を探すのと似た感覚であり、18種類の中からご自身がピンとくる仮想通貨を保有することで資産形成に繋がるかもしれません。
国内で取り扱っている仮想通貨とどこで購入できるかの一覧はこちらでまとめています。
また、将来性を感じた仮想通貨は購入してもすぐに価値が上がる訳ではないからこそ、長期目線を忘れないようにしましょう。
だからこそ、「積立で毎月少額ずつ購入する」投資スタイルがおすすめです。
仮想通貨の積立投資に関する詳細はこちらで徹底解説しています。
では最後までお読みいただきありがとうございました！
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