仮想通貨市場は2020年後半から2021年前半にかけて急騰したが、その後に暴落しました。
2021年6月時点でビットコインなどの仮想通貨はもう”オワコン”（将来性がない）なのか？
などという意見が飛び交いました。
この記事では、
- ビットコインなどの仮想通貨はオワコン？
- まだ将来性はあるの？
- 投資するべき根拠はあるの？
など、仮想通貨投資をしている方、検討している方に向けてトレーダーが仮想通貨の将来性を解説します！
目次
仮想通貨/ビットコインはオワコンではない
詳細は後述しますが、こちらのCOINPOSTによると、世界でのビットコインの保有者は1.3%〜1.7%程度です。
そして2008年に誕生してからまだ歴史が浅い市場です。
そのため、徐々に法整備などが進んでいることや技術力を考えると、需要がなくなる理由を探す方が難しいです。
ビットコインがオワコンと言われた理由とは
ビットコインが”オワコン”と言われたのは2回ほどあります。
1回目が2018年初め、2回目が2021年5月ごろです。
それぞれを簡潔に知っておきましょう。
ビットコイン”オワコン説”1回目（2018年初め頃）
下記がビットコインの価格の推移ですが、2018年1月にコインチェックのハッキング事件などの問題が重なり、価格が暴落しました。
この1回目の時に最大でビットコイン価格は、約82％も下落しました。
この暴落や当時相次ぐハッキング事件から、「仮想通貨＝オワコン」という言葉が飛び交いました。
このことからも2020年ごろから世界的大手企業もビットコインに参入し始めました。
ビットコイン”オワコン説”2回目（2021年5月頃）
2021年5月ごろには再度価格が暴落する相場となりました。
原因は複数あり、価格が急騰したための利益確定もありますが、仮想通貨業界で発言力の強い「イーロンマスク氏」がビットコインはエコではないとの発言がありました。
この理由から、テスラ（米国車）の購入で当初ビットコイン支払いができる予定が、一転してビットコイン支払いできないことへ変更となりました。
ビットコイン＝エコではない理由とは
ビットコインがエコではないことへの理解は「ビットコインが生成される”マイニング”」を理解する必要があります。
詳細は下記で詳しく解説しています。
「ビットコイン（仮想通貨）のマイニングとは？仕組み、方法を解説」
ここでは簡潔に解説すると、
ビットコインは管理する団体がいない代わりに、送金などをする際に第三者のチェックが必要です。
このチェックはボランティアではなく、最初にチェック作業をしてくれた人に報酬としてビットコインが貰えます。
このチェック作業のことをマイニングと呼びます。
エネルギー量の試算をする会社によって数値は異なりますが、エネルギーを消費してエコではないことは事実です。
仮想通貨業界は詐欺が多いからこそ被害者の声が多い
仮想通貨は誕生して歴史が浅いため、法整備が整っていません。
そのため、仮想通貨自体は誰でも作ることができ、資金調達のために架空の仮想通貨を発行して資金を募ってからトンズラするという詐欺も横行しました。
なお、2021年時点ではこの事態を重く考え、日本国内は金融庁の管轄内で承認された取引所、仮想通貨しか取扱いができないです。
仮想通貨がオワコンではない5つの根拠とは
ではまだ仮想通貨がオワコンではない根拠を解説します。
- ビットコインのETF承認
- PayPalで決済可能になる
- 仮想通貨への投資家が変わってきている
- 市場規模がまだ浅い
- 法整備が進んでいる
その①：ビットコインのETF承認
ETFとは上場投資信託のことであり、複数の投資先をパッケージ商品化して、その一部にビットコインを採用することです。
2021年5月時点では、カナダとバミューダの2国のみが証券取引所で承認されて取引開始しています。
つまり、複数の投資先と複合になっており、リスク分散が図れていることからETFを購入したいニーズが高まることが予想されます。
また、大手企業で仮想通貨はリスクが高くて購入できなくてもETFなら購入できる企業もあります。
そのため、今後ビットコインETF承認が増えたら、より一層の需要増加が見込まれます。
その②：PayPalで決済可能になる
世界的決済企業のPayPal（ペイパル）で仮想通貨決済ができるようになります。
現在では、
- ビットコイン（BTC）
- イーサリアム（ETH）
- ビットコインキャッシュ（BCH）
- ライトコイン（LTC）
の4銘柄です。
PayPalの加盟店は世界で約2900万店舗、利用ユーザー数は3億人以上います。
その③：仮想通貨への投資家が変わってきている
2017年ごろまでは、仮想通貨市場の参入者の多くは「個人」でした。
しかし、2020年後半からは市場参加者は大手企業などに変わってきており、米国企業を中心にリスクヘッジとして購入しています。
世界的大手が購入することは、ビットコイン＝信頼性があると判断していることです。
そして金額も数十億円単位で購入しており、個人の規模ではありません。
その④：市場規模がまだ浅い
2021年6月7日時点での仮想通貨市場の時価総額は約180兆円です。
株式市場や債券市場の時価総額はそれぞれ約1京（10000兆円）以上と、それぞれの市場規模のわずか1.8%程度です。
仮想通貨市場の歴史が浅いことからも将来性がまだまだあります。
その⑤：法整備が進んでいる
2020年には「資金決済法」と「金融商品取引法」で仮想通貨に対する法整備が厳重になっています。
過去にも2018年に資金決済法が改正されて、仮想通貨＝貨幣であることが認められたりと、着実に法律の改正が進んでいます。
このことからも仮想通貨の市場を健全なものにするためには”法律”も重要です。
まとめ：仮想通貨はオワコンではない、デメリットもあるが将来性が強い市場
今回は仮想通貨やビットコインがオワコンでは？と考える方に向けてトレーダーの意見を解説しました。
ただし、期待値はありますが、リスクが高いため投資をするとしても少額から始めてリスク管理を忘れないようにしましょう。
仮想通貨市場の将来性を信じる方は、筆者が長期的に伸びると考えて長期保有している銘柄を下記で解説しています。
では最後までお読みいただきありがとうございました！
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