仮想通貨が日本で上場すると気軽に新しい仮想通貨が購入できるようになるため、価格の上昇が見込まれるのでは？と思う方も多いかと思います。
しかし、日本で買えるからとすぐに飛びつくのは危険です。
この記事では、
- 日本で仮想通貨上場する裏側の秘密
- 仮想通貨が上場したらすぐに飛びついてはいけない理由
- 今後の仮想通貨の正しい買い方とは
これらについて、なぜ日本で上場する＝良いとは限らないのかトレーダーが徹底解説します！
目次
今後日本で仮想通貨が上場してもすぐに飛びついてはいけない
2020年後半から仮想通貨が盛り上がっており、国内の取引所でも複数の仮想通貨が取扱いを開始しています。
2021年3月現在、どの仮想通貨も目的が明確であり、どれも将来性を感じる仮想通貨です。
そのため、詐欺の可能性がある仮想通貨が取扱い開始することはないため、仮想通貨初心者は国内で購入できる仮想通貨から選ぶことが良いです。
しかし今後、国内で取扱い開始する仮想通貨に飛びつくことはおすすめしません。
そしてその理由を知るには、国内取引所で仮想通貨が取り扱うまでの流れを理解する必要があります。
日本で仮想通貨が上場する流れを知っておこう
まず2018年にコインチェックでネムがハッキングされた事件がきっかけとなり、仮想通貨にまつわる「資金決済法」の法律が強化されました。
そこで現在の国内取引所が仮想通貨を取り扱うための流れとして、
①：上場したい仮想通貨に関するチェックリスト（用途、開発者など）を金融庁に提出
②：金融庁が提出された資料を業界団体に審査を依頼
③：業界団体が審査、調査した結果を金融庁にフィードバック
④：金融庁が調査内容を元に判断する
このように実際の仮想通貨の判断は金融庁は行っていないのです。
上場希望する仮想通貨のチェックリスト項目も多く資料作成が大変な上に、審査も外部委託をしていることから審査結果まで1年とかもかかるケースがあります。
承認される仮想通貨はとにかく安全第一
これは金融庁が顧客保護の観点と言えば当然ですが、2017年頃に仮想通貨の詐欺が横行したからこそ、厳しくなりました。
そのため、2017年頃にコインチェックで購入できた「モネロ」という仮想通貨などは購入できなくなりました。
安全第一ということは、ギャンブルに利用される可能性がある仮想通貨などは取扱いができません。
このことから、これから国内で取扱いが開始する仮想通貨は、
- 安全第一
- 無害
- ギャンブル性がない
このような仮想通貨が上場できるようになっています。
なお、海外では各取引所が取り扱う仮想通貨を選定しています。
今後の正しい仮想通貨の判断方法とは
これから仮想通貨を購入する方で、購入する基準としては
を基準に考えると良いです。
例えば、イーサリアムやIOSTなどは社会に必要とされる目的を持った仮想通貨です。
これは契約するときに書面で印鑑を押してなどという作業をなくし次世代の社会を作ることが可能です。
今後内閣府としても、「Society 5.0」としてサイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）の融合を目指しています。
これにはブロックチェーン技術が必要不可欠だからこそIOSTの技術は必要とされる可能性があります。
このように政府も必要とする「社会性」のある仮想通貨を選ぶようにしましょう。
まとめ：今後国内で上場する＝良い仮想通貨とは限らない、社会性をチェックしよう
今回は、今後の仮想通貨を購入する上で、取引所に上場したらすぐに飛びつかないようにすべき理由を解説しました。
そして社会実装するには、まだ数年はかかります。
だからこそ将来性を感じたら数年は長期保有するつもりで購入しましょう。
では最後までお読みいただきありがとうございました！
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