筆者が仮想通貨を利用してFIREした方法とは？流れや注意点も解説

近年話題となっている「FIRE」とは、「Financial Independence, Retire Early」の略であり、不労所得を得て、労働から早期リタイアすることです。

方法は人によって異なりますが、筆者は正確には「サイドFIRE」としてフリーに活動しています。

この記事では、

これらについて、筆者の経験を元に、仮想通貨を使ったFIREの方法を解説します！

FIREとサイドFIREとは

まず前提に筆者は”サイドFIRE”として活動しています。

FIREとは、冒頭の通り、不労所得（株式の配当など）で生活費を賄うことで自由な時間を手に入れることです。

厳密には当ブログの更新、管理とサイトの解析を少し行っているため、事業所得があるのです。

だからこそ完全なFIREではありません。

仮想通貨でFIREをするために、いくらの資産が必要が理解しよう

まずFIREは基本的に株式の配当金が安全です。

間違っても不動産所得は狙わないようにしましょう。

なぜなら筆者も不動産投資を行っていますが、空室リスクがあるためリスクが大きいのです。

そこで株式の配当として考え、ご自身のFIREするために必要な資産額を逆算しましょう。

まず、配当金は高配当株を分散して保有するとして、平均で手取り4％と仮定します。

そして、あなたの毎月の生活費が20万円だとすると年間で240万円の支出があります。

6000万円から配当金で4％を受け取ることで、毎年240万円の不労所得が入るため、資産を減らさずに安心してFIREすることが可能です。

つまり、あなたの目標資産額は6000万円ということになります。

当然目標金額を下げたい場合は、生活費の支出を減らす努力も必要です。

筆者が資産を貯めた方法は短期の仮想通貨投資

筆者が資産を早期に貯めた方法は短期の仮想通貨投資です。

そこで筆者が実際に行った方法を解説します。

上記を継続することで、2年で6000万円の資金を作ることは可能です。

※なお、上記は筆者が実際に行った事例です。

では、上記ついて解説していきます。

手順①：短期の軍資金は100万円からスタート

まず短期投資の軍資金は100万円でスタートしました。

なお、これが投資資金全体ではなく、その他にも、

を給与収入から長期投資を行っています。

手順②：評価益が30％到達したら即利益確定で売却

筆者が仮想通貨業界に参入したのは2016年の1月頃でした。

しかし、この頃は詐欺が横行していたので大損したりしており、今回紹介している方法を実践し始めたのは2018年頃からです。

しかし、上述でも解説しましたが、今からであれば仮想通貨市場が変わっていることもあり、自分ルールとして評価益は20％程度に設定すると良いかと思います。

手順③：そのうち20％が複利運用、10％は税金用に分ける

毎月利益確定をしたら、必ず税金用として現金を分けていました。

仮想通貨の利益は「雑所得の総合課税」であり、翌年の確定申告時に所得税を支払い、住民税も増加します。

手順④：仮想通貨の選定は3、4銘柄で値下がりしたときに購入

あまり多くの仮想通貨を保有しても管理できません。

仮想通貨市場が上昇している段階であることから下落しても、すぐに価格が上昇することが多かったです。

また仮想通貨は価格変動（ボラティリティ）が大きく、1日で10％程度上昇することもありました。

手順⑤：購入時は必ず”取引所”で購入する

仮想通貨取引所（交換所）で仮想通貨を購入する際に、「販売所」と「取引所」の2種類あります。

取引所の方が圧倒的に実質手数料が安いです。

販売所と取引所の詳しい違いは下記の、

「【仮想通貨】取引所と販売所の違いとは？メリット、デメリットを解説」

で解説しています。

筆者の複利運用をシミュレーションしてみよう

上記の通り、

上記をもとに「こちらのCASIO COMPUTER CO., LTD.」のサイトでシミュレーションしました。

上記の通りでシミュレーションをすると、24ヶ月で約7950万円の資産となる計算です。

仮想通貨投資をする際の5つの注意点とは

仮想通貨投資をする上で必ず守って欲しいことがあります。

下記の5つを守れない場合は、仮想通貨でリスクを高めてFIREすることをおすすめしません。

注意点①：必ず長期投資と並行で行う

筆者の場合は環境も考慮し、リスクを高めて当初、短期投資と長期投資は5対5の割合で始めました。

リスクを抑えたい方は軍資金のうち、20％程度、30％程度を短期投資にすることが良いです。

注意点②：他人の意見を鵜呑みにせずに仮想通貨に対して勉強を怠らない

SNS上では様々な情報が飛び交っています。

また、後述しますが、海外取引所でしか購入できない仮想通貨をおすすめしているケースも多いです。

しかし、まず自分自身が仮想通貨の特性や通貨の目的や将来性、社会に必要とされるか勉強をしましょう。

注意点③：なるべく国内取引所のみの利用にする

海外取引所をおすすめしない理由として、

などの観点から国内取引所を利用しましょう。

注意点④：自分ルールを設ける

これは上述でも触れましたが、筆者は当時30％評価益となったら必ず売却すると決めました。

これは「感情によるミス」を排除するためです。

注意点⑤：想定税金を除いて複利運用をする

税金は翌年の3月に確定申告をするときに所得税を支払い、その年の6月からの住民税に影響が出ます。

そのため、最初から想定税金を考慮して現金として保有していないと税金が支払えない可能性があります。

仮想通貨は「雑所得の総合課税」です。

最大で所得税45％＋住民税10％の55％がかかります。

筆者が利用している短期投資のおすすめ取引所とは

筆者は、

こちらの2社を利用していました。

理由は”取引所”での取り扱い通貨数が多いこと、手数料が安いことがメインです。

具体的な理由は下記の、

「仮想通貨取引所で手数料が安いのはどこ？！おすすめの2社を徹底紹介」

で解説しています。

資産を貯めたら高配当株へ移行していく

資産を作って、仮想通貨を貸し出すことで利息を得る方法もありますが、仮想通貨はリスクが高いです。

そのため、筆者は資産を高配当株へ移行して配当金を受け取るようにしました。

FIREをするためには、不労所得はなるべく”安定性”が大切です。

そのため、リスクを減らす資産配分を徹底しましょう。

サイドFIREなら目標資産額も減る

筆者は完全に不労所得のみで生活しているわけではありません。

サイドFIREであるため、不労所得＋事業所得があります。

例えば、事業所得やアルバイトなどの給与所得で月に10万円程度を稼ぐ場合、かつ生活費が月に20万円であれば、不労所得は10万円で済みます。

このようにあなたの将来設計などを考慮して目標とする資産額を決めましょう。

まとめ：仮想通貨の短期投資で早期FIREできるのは、仮想通貨市場がポジティブな今だけ

今回は、筆者がサイドFIREをした方法について解説しました。

しかし、仮想通貨市場は2021年時点では初期段階であり、まだ開発途中の仮想通貨も多いです。

これが社会実装されて多くの人に触れることでは遅いため、今回筆者が行った内容は早期に仮想通貨投資に参入する方の方法です。

あくまでリスクを高めて早期にFIREをしたということを理解した上で、参考にしてみてください。

なお、筆者が今も利用している短期投資用の取引所は下記から無料で開設できます。

では最後までお読みいただきありがとうございました！