ビットコインなどの仮想通貨が使える店が増えてきており、徐々に決済性としての機能を果たすようになってきました。
2021年中には”PayPal”で決済ができるようになることから、より一層仮想通貨で商品を購入することが身近になる可能性があります。
この記事では、
- 日本でビットコインが使える店はどこがある？
- ビットコインでの支払い方法は？
- ビットコインで支払う際の注意点とは？
など、ビットコインで商品を購入する際の方法や注意点をトレーダー兼FPが解説します！
目次
日本でビットコインが使える店とは
ビットコインで支払いとして使えるお店は徐々に増加しています。
2021年6月時点で使えるお店の一部を確認してみましょう。
下記は一部ですが、大手企業を中心に利用店舗が増加しています。
【家電量販店】
- ビックカメラ
- ヤマダ電機
- コジマ
- ソフマップ
【総合サイト】
- DMM.com
- bitFlyer内の「ビットコインをつかう」
- その他
【ファッション・ブランド】
- Samantha Thavasa
- ジャムキャッスルゆきざき
- ANAP
- L’OPERAIO
- その他
【旅行・サービス】
- HIS
- エクスペディア
- 湘南美容クリニック
- Dr.stretch
- TechAcademy
- UNIVERSAL COIN
【その他】
- 聘珍樓（へいちんろう）：（飲食店）
- Pollet（プリペイドカード）
- WordPress
- その他
ビットコインで支払う方法とは
ビットコインで支払いをする場合は、店舗においてある専用のQRコードを読み取り指定された数量を送信します。
PayPayなどの電子決済サービスを利用したことがある方は、QRコードを読み取って支払う感覚と同じです。
- 取引所のアプリで送金を選択
- QRコードで読み取る
- 指定された数量を入力して送金
下記は「コインチェックのアプリ」を参考にしています。
ビットコインで商品を購入する際の注意点とは
ビットコインで商品を購入、支払いをするときに注意点があるため注意しましょう。
- 送金手数料が高い
- 課税対象になるかも
- レートが変動する
注意点その①：送金手数料が高い
2021年時点、ビットコインの送金手数料が高い取引所が多いです。
例えば、コインチェックであればビットコインの送金手数料は0.001BTCです。
2021年6月18日時点で、0.001BTC＝約4156円です。
もちろんコインチェックにはその他のメリットがあります。
そのため、仮想通貨の取引所を選ぶ際に、普段利用する取引所と長期投資用など使い分ける必要があります。
注意点その②：課税対象になるかも
ビットコインなどの仮想通貨は、取得した時点の単価と送金などをして手放した時点での単価で課税対象とみなされます。
例えば、1BTC＝100万円のレートで1BTCを手に入れたとします。
そこで1BTC＝200万円のレートに上昇した時に、10万円相当の買い物をしたとします。
この場合、1BTC＝200万円なため、0.05BTCを送金します。
しかし当初、1BTC＝100万円のレートでビットコインを取得しているため、0.05BTCの価値は、
5万円で取得して、10万円相当の買い物をしたため、差額の5万円は利益となります。
仮想通貨は20万円未満の利益は確定申告は不要ですが、1円でも利益が出ると「住民税の申告」が必要です。
確定申告や住民税に関する詳細は下記の、
「仮想通貨に関する税金と確定申告の方法とは？節税対策も徹底解説」
で解説しています。
注意点その③：レートが変動する
ビットコインは非常に価格変動が大きいです。
1日で数％の価格変動がある市場であり、将来性も強いです。
そのため、ビットコインで支払った後に、ビットコイン価格が上昇して、「あの時、現金で支払って保有しておけば良かった、、」なんて可能性もあります。
なお、ビットコインに将来性がある理由は、
「ビットコイン(BTC)の価格上昇が期待できる理由は流動性？！」
で解説しています。
まとめ：ビットコインで支払いができる店は増えているが注意点を理解しよう
今回はビットコインで支払いができる店舗例や注意点を解説しました。
今回の重要点として、
- 送金手数料が高い
- 課税対象になるかも
- レートが変動する
この3つの注意点を理解することです。
また筆者としては、ビットコインは将来性があるからこそビットコインで支払いをせずに、長期保有することをおすすめします。
また、長期保有用と送金など短期向け用とで取引所を使い分けましょう。
下記で筆者が分散して利用している取引所を解説しています。
では最後までお読みいただきありがとうございました！
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