仮想通貨の将来性が金融政策から分かる5つの理由を徹底解説

ビットコイン将来性仮想通貨
この記事は約7分で読めます。
記事一覧

2020年11月頃からビットコイン価格は急上昇しました。

ビットコイン価格の上昇に乗り遅れてしまい、買うタイミングを逃してしまったと思う方もいるのではないでしょうか。

この記事では、

  • ビットコインの将来性はどうなの?
  • まだ購入するタイミングはある?
  • ビットコインの今後を知りたい

 

このような疑問がある方でなるべく初心者に向けて、今後のビットコインの将来性や買うべきがどうかをFP兼トレーダーが徹底解説します!

 

 

仮想通貨の将来性はあるの?

ビットコイン将来性

 

結論からお伝えすると、将来性は非常にあり、まだまだ購入する価値があると考えています。

 

これからその理由について、経済の観点からも解説していきます。

  1. マネタリーベースが増加している
  2. 長期目線だと世界的にインフレしており、インフレ対策になる
  3. ビットコインは既にデジタルゴールドとして認知されている
  4. 将来、非中央集権であることがさらに価値が生まれる
  5. 仮想通貨の市場規模が少ない

これらの理由から、ビットコインは今後も将来性のある仮想通貨(投資先)であると考えています。

それぞれを詳しく解説していきます。

 

マネタリーベースが増加している

マネタリーベースとは、日本銀行が市場に流しているお金の量のことです。

 

日本銀行は、日本円を刷ることができるため、金融政策によって、お金をさらに刷るって市場に流すことが可能です。

 

2020年現在、コロナの影響で国としては借金をしてお金を市場にたくさん流しています。(給付金などで)

その結果、市場にはたくさんの日本円が流れています。

 

こちらの日本銀行公式サイトによると、

2019年11月の市場に流れている日本円は、約516兆円ですが、

2020年12月の市場に流れている日本円は、約601兆円です。

 

併せて、10年前の2010年11月の場合、約100兆円です。

 

マネタリーベース

引用元:日本銀行公式サイト

 

このことからも、日本に流れている日本円は増加し続けているのです。

つまり、必ず富裕層であったりと現金を貯めている方がいるということです。

 

本来は、市場のお金を使って景気を刺激することが目的ですが、2020年時点でのコロナの影響から、支出は限定的であることから、現預金を貯めて込んでいる状況です。

 

長期目線だと世界的にインフレしており、インフレ対策になる

下記の画像が、世界のGDP順における上位7ヵ国の1990年〜2019年(30年間)のインフレ率の推移データです。

 

インフレデータ推移

引用元:資料:GLOBAL NOTE 出典:IMF

 

このグラフからも日本と中国の一部の期間を除いてインフレになっていることがわかります。

世界経済の過去30年間からもインフレ成長しているのです。

 

30年前にスマホやパソコンが当たり前でなかった時代から考えたら、経済が発展して当然ですよね。

 

また、インフレになるということは、上記の日本円を貯めている方は、そのまま銀行預金に置いておくと目減りしてしまうのです。

 

今まで1個100円で購入できたリンゴが10%のインフレになり、1個110円になったとします。

貯金が1000円だとしたら、今まで10個のリンゴが買えたのに、インフレにより9個しか買えなくなります。

 

このことからもインフレになるということは手元の現預金が目減りしてしまうのです。

 

ビットコインは既にデジタルゴールドとして認知されている

ビットコインは既にデジタルゴールドとしての認知を得てきています。

従来は、「有事の金」と言われており、上記のインフレ対策として「金」が人気でした。

 

2020年にはその現物の金から「デジタル」としてビットコインが金の代替として注目を浴びました。

実際に、

  • 米スクエア社:5000万ドル(当時53億円)相当
  • 米マイクロストラテジー社:4億2500万ドル(当時442億円)相当
  • マサチューセッツ・ミューチュアル生命保険:1億ドル(約104億円)相当

 

など、世界の大手企業がインフレ対策としてビットコインを購入する流れが起きています。

 

なぜビットコインが安全で、上場企業が購入しているのかはこちらの「ブロックチェーン」技術について理解を深めることで理解できます。

ブロックチェーンとは?今さら聞けない基本的な仕組みを徹底解説
仮想通貨が普及してからブロックチェーンを耳にする機会も増えましたが、仮想通貨投資や今後のデジタル社会のためにも理解しておくことは重要です。 この記事では、ブロックチェーンについて初心者に向けて【基本的なこと】をなるべく噛み砕いて解説します!

 

また、将来的にはビットコインは金の代替として、リスクヘッジやインフレ対策として、より多くの企業や富裕層から資産の一部を移動させる動きを予想しています。

 

将来、非中央集権であることがさらに価値が生まれる

非中央集権とは、「管理する団体などが存在しない」ということです。

日本円であれば日本銀行が管理、預貯金なら銀行が管理しているなど、基本的に管理する団体が存在がいます。

 

ビットコインはこの管理する団体が存在せず、ブロックチェーン技術でビットコインデータを繋ぎ合わせています。

また、この技術により改ざんが不可能であり、安全性が非常に高く、管理している企業や国が仮に破綻しようがビットコイン価値が損なわれることがありません。

 

この価値を先に気付いているのが「新興国」です。

新興国では銀行口座を持てない方もたくさんいます。

 

国の財政により、急激なハイパーインフレが起きて、今まで100円で購入できたモノが、インフレにより268万円の価値になったこともベネズエラで実際におきました。

このような状況だと、国すらも信用できず、国が発行する紙幣すら信用ができない国も存在します。

 

しかし、ビットコインを始めとする仮想通貨であれば銀行口座がなくても、国も関係なく、誰でも作成することができることに非常に魅力を感じている国も存在します。

 

仮想通貨の市場規模が少ない

「1ドル=104円で換算」

種類時価総額
株式市場約98.7兆ドル
10264.8兆円
債券市場約102.8兆ドル
10691.2兆円
投資信託市場約48.34兆ドル
5027.3兆円
金市場約9.4兆ドル
977.6兆円
仮想通貨市場約0.57兆ドル
59.3兆円

 

このように仮想通貨市場は2020年12月14日時点でまだ低い状況です。

仮に、上記の市場から1%ずつ、仮想通貨市場にお金をリスクヘッジするだけで、269.9兆円の市場規模が仮想通貨に流れてきます。

 

これだけでも仮想通貨の価値は4.5倍になる計算です。

 

まとめ:ビットコインは既に政府でも止めることができない市場のニーズにマッチしており、将来性は非常に高い

今回は、金融政策や世界の情勢を背景に今後のビットコインや仮想通貨市場の将来を解説しました。

 

  1. マネタリーベースが増加している
  2. 長期目線だと世界的にインフレしており、インフレ対策になる
  3. ビットコインは既にデジタルゴールドとして認知されている
  4. 将来、非中央集権であることがさらに価値が生まれる
  5. 仮想通貨の市場規模が少ない

 

この5つの理由からビットコインはまだまだ購入するべきと判断しています。

ただし、これは将来的な話であり、いますぐに購入しても短期的には価格が下がったりして、評価損をする可能性があります。

 

そのため、ビットコインに将来性を感じる方は、積立として今から少しずつビットコインを保有しておくことをおすすめします。

 

仮想通貨の積立に関してはこちらで詳しく書いていますので、参考にしてみてください。

積立投資はビットコインが最強。実際のシミュレーションと理由を解説
資産形成をする上で積立投資は必要不可欠。そして積立投資はビットコインに毎月投資をすることが結果として良いわけですが、それには資産形成をする上で正しい投資とマッチしたからです。この記事では元銀行員が正しい投資の方法やシミュレーションを交えて解説します!

 

では最後までお読みいただきありがとうございました!

コメント